現在、非常に注目されている美容医療の分野ですが、この美容医療という分野が悪い意味で耳目を集めていることも事実です。ここでは「美容医療のトラブル」と、それによる顧客離れを防ぐための方法を考えていきます。
国民生活センターが警鐘を鳴らす「美容医療のトラブル」
独立行政法人国民生活センターは、2023年の8月末日に、「美容医療サービスについての相談が増加している」として、警鐘を鳴らす記事を発表しました。この記事によれば、美容医療サービスのトラブル件数（相談件数）は過去5年間、右肩上がりに増え続け、2022年には3700件を超えているということです。また2023年の78月末日段階で、すでに2023年分として1800件を超える相談が寄せられていました。
特に多かったのが、「今すぐに契約をしなければ手遅れになる」「今なら割引価格（あるいはモニター価格）で、格安で施術を受けられる」などのように勧誘するものです。さらにこのような問題点に加えて、施術のリスクを説明せずに（あるいはリスクを著しく軽視した勧誘の仕方で）契約に結び付けるなどのトラブルもよく報告されています。
2022年の4月1日から成人年齢が20歳から18歳に引き下げられましたが、このような状況が、さらに美容医療のトラブルを増やしているという見方もあります。 なおこの状況は、美容医療としばしば「ライバル関係」にある化粧品メーカーにとって有利に働くとしている専門家もいます。言い方を変えれば、いい加減でかつずさんな美容医療への誘導行為が、美容医療を前向きに考えている潜在的な顧客を、化粧品メーカーの商品などに「流出させている」ということになります。
出典： 独立行政法人国民生活センター「増加する美容医療サービスのトラブル－不安をあおられたり、割引のあるモニター契約を勧められても慎重に判断を！－」
https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20230830_1.html
美容医療に携わる医療関係者ができること
強引な勧誘は、消費者にとって大きな損になることはもちろん、美容医療自体を衰退させてしまうことにもなりかねません。また現在はインターネットやSNSの発達により、クリニック（病院）の評判が昔よりも迅速かつ大規模な範囲で可視化されるようになっています。「クリニック（病院）のクチコミ」がその代表例ですが、トラブルを起こしたクリニック（病院）は、そのトラブル内容も場所も名前も衆目にさらされる可能性が非常に高くなっているわけです。
この「クリニック（病院）のマイナスのクチコミ」は、たとえそのクリニック（病院）に大きな非がなかったとしても、広がる可能性があるものです。しかしクリニック（病院）側に非があり、かつほかの顧客との間にもトラブルが起きていた場合、「私も同じ思いをした」といったクチコミが寄せられる可能性が極めて高くなります。身から出た錆とはいえ、これが原因で自院が閉院にいたる可能性さえもあります。
クチコミという文化や制度自体がある程度自由なものであることを考えれば（※ただし内容によっては、クチコミが名誉毀損であると判断されるケースもあります）、このような「クチコミのリスク」を100パーセントゼロにすることはできません。
しかし上記で挙げたような、「強引な勧誘」「錯誤させることを目的とした値段設定」「リスクを説明しないで施術にあたること」「ずさんな施術」は、トラブルの大きな要因となります。
医療人としても、また自院を守る立場の人間としても、美容医療の世界に携わる医師には、「丁寧なカウンセリング」「リスクの解説」が強く求められます。また、医師自身だけではなく、自院のスタッフに対しても、強引な勧誘は控えるように通達しておく必要があるでしょう。
私たちKSメディカルサポートでは、このような問題も含めて、医院経営のご相談に応じています。ご不安な点があればなんでもご相談ください。
